■

311以降、東海・東南海・南海の３連動型地震については
多くの専門家が指摘してきたが、
そろそろタイムリミットに近づいているかもしれない。

今回の熊本の地震が何か、海溝型大地震の前触れの
様な悪い予感がするのは、自分だけではあるまい。

日本の太平洋岸、特に、千葉、東京、神奈川、静岡、愛知、
三重、和歌山、大阪、徳島、高知、宮崎、鹿児島、沖縄あたり
の地域は、早急に
津波の対策を練り直すべきだろう。

東日本大震災と同じ規模の津波が上記の地域を襲えば、
犠牲者は２０〜３０万人に及ぶという。

また、稼働中の川内原発はもちろんだが、
停止中の伊方原発は、断層帯の上部にあるし、
南海地震の津波も無視できない。
浜岡も、津波の影響は甚大だ。また、
使用済み燃料でも、メルトダウンの危機はあるという。

２０２０年オリンピックどころではない。
そんな無駄な予算を使うなら、

（１）津波対策
（２）原発の使用済み燃料の安全な場所への移転

この２点は、国と自治体が早急に取り組む問題だ。

土地既得権の問題もあるが、海岸線から海抜５０ｍまで
の場所では、「一切の経済活動を禁止」すべきだ。

そうでもしない限り、３連動型地震で
日本のGDPは、確実に半減するだろう。

GDPなら半減しても、かまわないが、原発で福一と同じことを
繰り返してしまえば、日本はそこでOUTである。

自分と、かみさんと、子供たちのパスポートだけでも
更新しておかないといけないようだ。

まさに国を追われたユダヤ人である・・・・・